家族で話し合い所有していた2台の自家用車のうち1台を、売却する事に決めました。

今まで売却の経験が無かったので、どこが高く売れる場所なのかよく分からないまま、まずインターネットで検索し、一番近い買取業者に査定を依頼する事にしました。買取をお願いした車ですが、私がよく乗っていた紺色の軽自動車でいわゆる10年落ちでしたので、本当に買い取ってもらえるのかどうか、不安が大きかったです。

しかし、ランチを楽しめるくらいのお金が手に入ったので、良かったと思っています。

自動車を手放す際の選択肢には、ディーラー下取りがあります。でも残念なことにディーラー下取りは、中古車買取業者に引き取ってもらうよりも安価になってしまう場合がよくあります。

また、オークションを通じて売ってみるという方法がありますが、手数料を損してしまうことも否定出来ないというデメリットもあるのです。

車を売るなら、できるだけ高い値段で買取してもらうのが人情ですよね。

でも、それには、複数の業者に査定額を相場表を作って比較しましょう。

車の買い取り価格は、買取査定する業者で異なってきます。

相場表作成時は、車の一括査定が可能なサイトを利用するのが便利です。忙しい人には便利なのが24時間アクセスできるネット上にある中古車査定一括査定サイトです。

車で直接行っても時間がかかる複数店舗の査定金額を、たった数分の入力で入手できるので、高値で売却しやすい点が好評です。

ただ、ひとつだけ不自由に感じるところがあります。

時間があったので深夜に査定サイトに登録したら、これから寝るぞという時に夜間営業の中古車屋などから連絡先の電話番号に電話がかかってきて家族中が迷惑したという声もあります。

仕事時間にかかってきて困るという人もいますし、登録する電話番号は選んだほうが良いでしょう。

車の買取を専門にする業者の中には特徴があって、軽自動車専門だったり、事故車や輸入車など、限定された種類の車の販売を得意とする、または専門的に扱っている買取業者があるのです。

もし自分が売ろうとしている車が軽自動車だったら、当たり前ですが、軽自動車販売が得意な店舗に依頼した方がきっと高値を付けてくれるはずです。このような特定ジャンルに特化した業者は一括査定サイトを利用した際に、一般的な会社よりも少々高値を提示してくるため、なんとなく分かります。自動車を手放す手続きをする際には、車庫証明の書類はとくに必要とされません。

しかしながら、新たに買った自動車に対しては、車庫証明の手続きをしなければしけません。車庫証明書については自動車を購入した店舗で代行してくれることがほとんどでしょうが、自分が取得手続きをするのが本来の姿です。

ちょっと手間はかかりますが販売店側に手数料を支払わなくても構わないので、自分で手続きに行っても良いと思います。手続きをするときには、前に乗っていた車はどうなったか説明しないといけないので、必要書類として自動車の売買契約書があります。

買取業者などが中古車の査定をする場合に査定する人が所持しなければならない国家資格はないのですが、民間の資格として国が後援する中古自動車査定士という資格があります。

この資格は日本自動車査定協会(JAAI)によって認定される資格であり、小型と大型車に分別されています。

半年以上の実務経験があることが必要ですし、学科や技能試験もパスしないと資格取得が叶わないので、この民間資格を所持しているならば、すなわち一定レベル以上のスキルがあるということを証明してくれるはずです。

ローンの返済中ですが、その車両が担保となっているんですよね。ということは、ローンが残った車を売却する場合、ローンを完済し、所有権をローン会社から自分に変える必要があるのです。とはいえ、今は多くの車買取業者がクルマの売却金額から残債金を立て替えて完済手続きをとってくれ、名義の書き換えも業者がしてくれます。買取金額とローン清算額の差額分を業者に支払い、そうでなければ現金として受け取るのか、どちらかになります。

車買取の依頼は中古車査定業者にしましょう。

今は、お金を払わなくても自宅まで査定をしてくれる業者も山ほどあります。たとえ自宅以外の場所でも、希望すれば指定した場所まで査定に来てくれますし、近所に買取店がない場合でも、ホームページから査定の依頼をすれば、働いて帰宅した後でもたいていは査定しに出向いてくれるようです。買取店から出された中古車査定金額に自分が納得できなかったときには、売却を断っても構いません。

多くの業者に見積もってもらってできるだけ高く買い取ってくれるところで契約する方が賢い選択です。

でも、契約書を交わしてからのキャンセルを行うことは不可能か、たとえキャンセルできたとしても損害賠償金が発生する可能性があるのです。

損害賠償については契約書に詳細が明記されているはずですから、契約するときはどんな時でも全文に目を通すクセを付けた方が良いでしょう。

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